CEO’s MESSAGE
代表挨拶
イーエスジーテクノロジーズは、「世の中の役に立つ」ことを企業理念として、お客様が必要とする商品・サービス・情報を積極的に提供することで、自然環境や地域社会、人にやさしい持続可能な世界の創造・発展に貢献していきます。
未来に広がるクリーンエネルギーを創ることや、消費電力の削減による省エネルギーを実現することで、日本政府の温室効果ガス排出削減目標達成の一翼を担っていきます。

企業理念
私たちは、エネルギー事業と環境事業で「世の中の役に立つ」ことを追求します。
電力消費の削減(Herasu)
再生可能エネルギーの創出(Tsukuru)
エネルギーの蓄積(Tameru)
環境教育(Oshieru)
を通じて、経済成長と環境事業を両立させる持続可能なソリューションを提供します。
ミッション
世の中の役に立つ
すべての活動が社会への貢献に繋がることを重視します。
革新と挑戦
常に新しい技術と方法を探求し、持続可能な未来を創造します。
社会的責任
耕作放棄地の活用、学校生徒への環境教育、限界集落の支援、
飼料の国産化、山の再生など、社会課題の解決に取り組みます。
会社概要
- 会社名
- イーエスジーテクノロジーズ株式会社
英語表記:ESG TECHNOLOGIES CO.,LTD.
- 拠点所在地
-
- 本社
- 〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町1丁目4番6号 木村實業第二ビル2階 Map
- TEL:03-5651-7741 FAX:03-5651-7742
- 省エネルギー事業
- 大阪
- 再生可能エネルギー事業
- 静岡(小水力発電)・仙台(バイオマス発電)
- 創業
- 2010年 8月
- 設立
- 2020年 10月
- 資本金
- 5,000万円
- 従業員数
- 16名(契約社員含む)
- 取引銀行
- 三井住友銀行、さわやか信用金庫
- 代表者
-
- 代表取締役
- 毛利 元(洋一)
- 加盟団体
-
- 東京商工会議所
- 大阪商工会議所
- 一般社団法人日本野菜協会
- 全国情報ネットワーク協同組合
- 日本ビジネス協会
- 一般社団法人地域共生推進機構
- 徳億会
- いかしあい隊
事業構成
- 再生可能エネルギー事業
- 太陽光発電、バイオマス発電、小水力発電に関するコンサルティング
- 省エネルギー事業
- 大型業務用空調・冷蔵・冷凍機の消費電力・CO2削減装置[αESG]の調査・検証・販売
- 蓄電池事業
- 蓄電所に関するコンサルティング、災害時非常用電源「命の電力リレー」の提案
- 業務受託事業
- 再生可能エネルギーを使用した事業所や施設の設置、建設へ向けたコンサルティング
省エネルギー型施設等の整備や運用管理のコンサルティング
蓄電所建設、運用管理のコンサルティング - 農林業
- 耕作放棄地への植樹事業、桑栽培事業
沿 革
- 2008年8月
- 創業者 毛利元(洋一)が、個人住宅向けの太陽光発電システム販売事業を始める。
- 2012年4月
- FIT(国の電力買取り制度)を活用した産業用メガソーラー発電所用地の確保、FITの取得代行等、法人向け業務を開始。
- 2012年6月
- 産業用太陽光発電のコンサルタント業務を開始。
- 2017年3月
- 業務用空調機等の省エネルギー商材の販売事業を開始。
- 2018年8月
- 宮城県仙台市で110メガワットの太陽光発電所の権利を取得し、事業化。
- 2019年12月
- 省エネルギー機器「αESG」新規販売を開始。
- 2020年10月
- 新生イーエスジーテクノロジーズ株式会社が発足。
- 2020年11月
- 当社大阪営業所を大阪市西区北堀江 本原電気工業ビルに開設。
- 2021年5月
- 一般社団法人環境共創イニシアチブ(略称:SII)より令和3年度先進的省エネルギー投資促進事業の「先進設備・システム」にαESG280、αESG56が採択。
- 2022年4月
- 自己資本により、資本金を2000万円に増資。
- 2022年5月
- 一般社団法人環境創生イニシアティブ(略称:SII)より令和4年度先進的省エネルギー投資促進事業の「先進設備・システム」に2年連続で当社 αESG280、αESG560 が採択。
- 2023年1月
- 自己資本により、資本金を3100万円に増資。
- 2023年5月
- 一般財団法人環境創生イニシアティブ(略称:SII)より令和4年度補正予算省エネルギー投資促進・需要構造転換支援事業費補助金の「先進事業先進設備・システム」に3年連続で当社αESG280、αESG560が採択。3年連続採択は快挙である。
- 2023年8月
- αESG、太陽光発電の設置工事、空調機メンテナンスを事業とする100%出資子会社であるイーエスジーファシリティーズ株式会社を設立。
- 2023年12月
- 大阪営業所をリニューアル、大阪市淀川区西中島 セントアーバンビルに移転。
- 2024年1月
- 自己資本により、資本金を3500万円に増資。
- 2024年4月
- 一般財団法人環境創生イニシアティブ(略称:SII)より、令和5年度省エネルギー投資促進・需要構造転換支援事業補助金『工場・事業場型』における先進設備・システム採択。連続4期は他になく、圧倒的な高付加価値省エネルギー商材として認められる。
- 2024年8月
- 神奈川県山北町、一般社団法人自然エネルギー推進機構、およびイーエスジーテクノロジーズ株式会社で「自然エネルギーの活用と促進に関する連携協定書」を締結。
- 2025年2月
- 自己資本により、資本金を5000万円に増資。
主要取引先
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- ・ADEKA
- ・Amazon
- ・アリアケジャパン
- ・イオン
- ・いすゞ自動車
- ・エスビー食品
- ・NOK
- ・大塚製薬
- ・カネカ
- ・亀田製菓
- ・カルビー
- ・キヤノン
- ・キリンビール
- ・クボタ
- ・くら寿司
- ・クラレ
- ・コカ・コーラ
- ・コニカミノルタ
- ・コマツ
- ・コメダホールディングス
- ・サッポロビール
- ・サントリー天然水
- ・シスメックス
- ・住友電工
- ・住友ゴム
- ・住友ベークライト
- ・大日本印刷
- ・大日本塗料
- ・第一興商
- ・THK
- ・TOPPAN
- ・東洋合成工業
- ・東洋製罐
- ・東レ
- ・東京エレクトロン九州
- ・トヨタ自動車
- ・トヨタ紡織
- ・トヨタ車体
- ・トヨタ自動車九州
- ・トヨタ自動車東日本
- ・トヨタモビリティパーツ
- ・豊田合成
- ・豊田自動織機
- ・長野計器
- ・ニチリン
- ・ニッスイ
- ・ニッケ
- ・ニチレイフーズ
- ・日清食品
- ・ニトリ
- ・日本化薬
- ・日本精工
- ・日本鋳造
- ・日本ハムグループ
- ・日立建機
- ・パナソニック
- ・パナソニックエナジー
- ・ビックカメラ
- ・不二越
- ・富士通
- ・フジパン
- ・古河電工
- ・ブリヂストン
- ・松屋
- ・マックスバリュ
- ・三菱ケミカル
- ・三菱重工
- ・三ツ星ベルト
- ・ミネベアミツミ
- ・明治
- ・森永製菓
- ・YAMAHA
- ・山崎製パン
- ・大和ハウス
- ・ユニチャーム
- ・郵船ロジスティクス
- ・淀川製鋼所
- ・ライオン
- ・レゾナック
- ・レンゴー
- ・ローソンストア100
(敬称略・順不同)(2026年8月現在)※販売にご協力をいただいております企業さま、並びに大手代理店さまです。
取扱代理店
-
- ・iMARK
- ・NTT東日本
- ・朝日機器エンジニアリング
- ・味の素エンジニアリング
- ・あさひ産業
- ・英和
- ・岩谷産業
- ・岩瀬産業
- ・上原成商事
- ・植松商会
- ・エールケンフォー
- ・オムロン関西制御機器
- ・カメイ
- ・蒲田工業
- ・カントー
- ・宏洋
- ・佐藤機械
- ・三機サービス
- ・三興商事
- ・三和東海
- ・新出光
- ・杉本商事
- ・スガナミ物産
- ・住友商事マシネックス
- ・西華産業
- ・テスエンジニアリング
- ・東京産業
- ・椿本興業
- ・東邦酸素工業
- ・轟産業
- ・豊田通商
- ・豊通マシナリー
- ・日本ハムエンジニアリング
- ・日本管材
- ・羽根田商会
- ・ヒメプラ
- ・不二熱学工業
- ・都機工
- ・ミツウロコヴェッセル
- ・明治電機工業
- ・モリタ
- ・守谷商会
- ・ヤマエ久野
- ・YUASA
- ・ユアサネオテック
- ・ユニオン化工
- ・レモンガス
(敬称略・順不同)(2026年8月現在)※販売にご協力をいただいております企業さま、並びに大手代理店さまです。
